みなさま、日々お疲れ様です!大窪です!
前回は、「AIとは何か?」「業務で使う際の注意点とは?」という基本を確認しました。
多くの方にとって、AIはまだどこか“特別な存在”かもしれません。ですが、いまやAIは、私たちの手元で、誰でも簡単に使える時代に突入しています。
その代表が「ChatGPT」です。
すでに話題になっており、実際に使っている方も増えてきました。
ただし、「何でも答えてくれる魔法のツール」と思っていると危険です。
ChatGPTは確かに便利ですが、できることとできないことを正しく理解しないと、誤った使い方や期待外れにつながる可能性もあります。
今回は、ChatGPTの活用シーンを具体的に紹介しながら、どのように業務に取り入れれば効果的かをわかりやすく解説します。
便利さの裏にある“限界”や“注意点”にも触れますので、ぜひ参考にしてみてください。
それでは第2回、「ChatGPTでできること・できないこと~業務への活用例」をお届けします。
ChatGPTとは?
ChatGPTとは、OpenAI社が開発した「対話型の生成AI」です。入力された文章に対して自然な返答を返すことができ、質問への回答、文章の要約、アイデア出し、翻訳など、幅広い用途に対応できます。
このツールは、複雑なプログラムや専門知識がなくても簡単に使えるため、ビジネス現場でも導入が進んでいます。
ChatGPTで「できること」
以下は、ChatGPTが得意とする代表的な機能です。
社内業務の効率化にも十分役立つものばかりです。
(1)文章の下書き・作成補助
- メール文、提案書のたたき台
- 会議の案内文、報告書の概要文
- FAQやマニュアルの初稿案
(2)要約や箇条書き化
- 長い文章を短くまとめる
- 複雑な資料のポイントを抽出
- アンケート自由回答の分類
(3)アイデアの発想補助
- 会議でのネタ出し
- 商品名やキャンペーン案の生成
- 改善策や注意点の列挙
(4)言い回し・表現の提案
-
- 丁寧な言い回しへの変換
- 説明を簡潔に書き換え
- ビジネス表現や敬語の確認
ChatGPTで「できないこと」「苦手なこと」
(1)事実確認が苦手
ChatGPTは「もっともらしい文章を生成」するのが得意な一方で、正確な事実を保証するわけではありません。過去の学習データを元に文章を生成するため、実在しない情報や根拠不明な内容が含まれることがあります。
(2)最新情報に対応していない場合がある
無料版や旧バージョンのChatGPTでは、学習データが2023年以前で止まっていることが多く、最新ニュースや制度変更に対応していないケースがあります。
(3)表や図の出力ができない
文章の生成は得意ですが、表形式や図解でのアウトプットには非対応です(有料版や拡張機能で一部可能になることもあります)。
(4)倫理的判断・価値観を必要とする内容には弱い
人事評価、トラブル対応、ハラスメント対応など、人間の判断が求められる内容はAIに任せるべきではありません。
ChatGPTを業務に活かす具体例
◆ 活用例1:提案資料の構成づくり
「このテーマで上司に説明したいけど、構成が思いつかない…」というとき、ChatGPTに「◯◯についての企画書の構成案を教えて」と聞くと、見出しレベルで提案してくれます。
◆ 活用例2:議事録や報告書の要約
録音データを文字起こししたものや、長文の会議記録を貼り付けて、「要点だけ箇条書きにして」と依頼すれば、読みやすい要約に変換してくれます。
◆ 活用例3:社内向けメールの文案チェック
「案内文が堅すぎないか心配…」「敬語が正しいか不安」という時に、「このメール文を、社内向けに丁寧にして」と依頼すれば、文面を調整してくれます。
◆ 活用例4:アイデア出し会議の事前準備
「新しい取り組み案を出さなきゃ…」という時も、まずChatGPTにアイデアを10個出してもらうと、方向性を整理したり、自分で発展させたりしやすくなります。
適切に使えば、十分“アシスタント”になる
ChatGPTは万能ではありませんが、使いどころを見極めれば非常に頼れる業務アシスタントになります。
ポイントは以下の通りです:
- ゼロからの作成ではなく、たたき台や下書きとして使う
- 出力結果は必ず人が確認し、事実関係をチェックする
- 守秘情報は入力しない
- 「答え」ではなく「参考意見」として扱う
おわりに
ChatGPTは、うまく使えば業務の効率化に大きく貢献してくれます。
ただし、どんなに自然な文章を返してくれても、「正しい」「正確」とは限らないという前提を忘れないようにしましょう。
次回は、「AIに仕事を奪われる?共存するための考え方」をテーマに、AI時代の働き方について考えていきます。
※本記事はAIの一般的な活用例をもとに作成しており、業務での利用にあたっては社内ガイドラインに準拠してください。
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